製造業大手が主に大学や大学院を卒業したばかりの技術者の教育制度導入に動き出した、と８月１５日の日経新聞が報じています。

工学の基礎などを教える社内講座を開設、受講を義務付けます。
少子化や理工系離れを背景に技術者を志す層は薄くなりつつあり、十分な知識を持つ新卒者の確保が難しくなっているようです。
「団塊の世代」が定年退職期を迎え、新卒技術者の採用拡大が急務となるなか、各社の危機感は強くなっています。
次代の「技術立国」を支える人材をどう育てるかが大きな課題に浮上しています。

次回は三菱重工、キヤノン、千代田化工建設が導入する教育制度をご紹介します。

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