本日は国内製造業大手が実際に導入している若手技術者の育成策をご紹介します。

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三菱重工は同社の技術研修センター（名古屋市）で専門講座を用意、今年秋から講義を本格化します。
今春入社した技術系社員の半分を占める設計配属者（約２５０人）を対象に、最初の３年間で「材料力学」「強度設計」「ソフトウエア開発手順」など合計１６の専門講座から４講座以上の単位取得を義務づけます。
１講座あたりで３?５日間、専門講師から集中的に講義を受けます。
大学の工学部で教わる基礎の復習とともに、会社の設計業務で必要な実践的な知識も身につけさせ、講座後には試験を実施、点数が足りなければ補修を課します。

キヤノンは今年入社した技術系社員６４０人を対象に今夏から順次、基礎理論講座を受けさせることにしました。
研修期間は機械や電気など専門ごとに異なりますが、最長で４カ月間。テストやアンケート調査なども実施、理解度をチェックしながら講義を進めます。
大学でカメラ開発に欠かせない光学系の講座が減っていることから、今年４月に宇都宮大学と組み、同大学内に光学教育のための拠点を設立。
来春から同社の技術者も講師として派遣し、同大学院でも光学講座を本格的に始める計画です。

千代田化工建設も来年、入社２年目からの若手を対象とする企業内大学を開設し、電気や化学など幅広い技術を習得させます。
ＪＦＥスチールは年内に製鉄所ごとに異なる若手生産技術者の教育プログラムを統一。
職場ごとに２００?３００の項目に分け技術者レベルを採点、知識の不足した部分などを効果的に教育する狙いです。

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