昨日ご紹介した３社以外にも、国内の製造業大手ではさまざまな育成策を講じています。

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▽新日本製鉄
新日鉄本体の技術センターでグループ企業の若手技術者の教育も実施。
冶金や物理などの専門技術教育が柱。

▽ＪＦＥスチール
圧延や高炉など生産部門ごとに技術者のレベルを細かく採点し、効果的な研修を実施。

▽日産自動車
講座の自由選択制を改め、本社の人事部門が若手ごとにきめ細かい研修メニューを提案、実施する制度に。

▽富士電機ホールディングス
電子デバイスや自販機など傘下の４事業会社の若手を研究開発子会社で集中的に研修。

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各社が新卒や若手技術者教育を強化するのは優秀な理工系卒業者の採用が難しくなっているとの危機感があるのです。
少子化で卒業者数が減少傾向にあるうえ、外資系金融機関など、製造業以外に就職する学生も増えています。
大学院を含めた工学部の卒業者のうち製造業への就職者数は年３５０００人前後と、１５年前に比べて１００００人程度減りました。

若者の理工系離れが進んだことでもそもそも学生の学力水準が下がったとの見方もあります。
「大学で教える知識と実際の開発現場で必要な知識のレベルに開きがある」（キヤノン人事部）、
「大学の質の低下は大きな問題」（国内機械大手幹部）といった声が出ています。

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