前回に引き続き、大手銀行各行の採用状況についてご紹介します。

みずほＦＧは、持ち株会社傘下の３銀行、証券の合計で２３５０人の採用を計画。
内訳は基幹職が１２００人（２０年春は１２００人）、転居を伴う転勤のない、地域に密着した特定職が１１５０人（同１２００人）で、前年と同水準の採用数としました。
みずほグループでは、個人向け相談に特化した店舗を増やすなど営業力の強化を急いでおり、人員の確保が急務と判断したそうです。

２０年春に比べて５割増を計画する三井住友は、採用増加分のほとんどが女性となる見込み。
採用計画の内訳は総合職が６００人、地域異動のないコンシューマーサービス職が５００人、一般職を廃止して新設したビジネスキャリア職を１３００人とするそうです。

一方、りそなグループは２１年春の新卒採用を７００人とする計画。
今春（８００人）と比べると減少するものの、初めて「法人営業」「個人営業」「管理・サービス」と、職種別の採用を導入します。
このほか、今春に１３００人を採用する三菱東京ＵＦＪ銀行も、今春と同水準の採用人数を維持するものとみられる。

大手銀行が相次ぎ大量採用に踏み切るのは、バブル崩壊後の業績不振で採用を絞り込んだ結果、２０歳代後半から３０歳代前半の人材が極端に少ないことが背景にあります。
公的資金を相次ぎ完済し「攻め」の経営に転じる過程で採用意欲を高めており、大手銀行間で中途採用を含めた人材の獲得競争も激化しているようです。

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