●新入社員の“就職感”

　就職することについて、新入社員はどのように感じているのだろうか。
13の質問項目から「そう思う」「そう思わない」まで4段階で回答してもらったところ、全体的に積極的な姿勢がうかがえた。
若い世代といえば「人間関係にドライ」といったイメージを持つ人もいるかもしれないが、「仕事を通じて人間関係を広げていきたい」（95.9％）が最も多く、職場の人間関係に期待を寄せているようだ。

その一方で「仕事をしていく上で人間関係に不安を感じる」（65.1％）も多く、職場の人たちと“うまくやっていけるかどうか”が関心事になっている。

●会社を選ぶ際に重視する点は？

　新入社員は会社を選ぶとき、どのような点を重視しているのだろうか。
「自分の能力、個性が生かせるから」が最も多く28.3％、次いで「仕事が面白いから」（23.8％）、「技術が覚えられるから」（13.6％）が上位を占めた。
個人の能力に関連する項目に比べ、勤務先企業に関する「一流企業だから」（5.0％」、「経営者に魅力を感じて」（4.3％）、「福利厚生施設が充実しているから」（1.9％）を重視している人は少ないことから、
「新入社員の意識が『就社』より『就職』に変化しているようだ」（社会経済生産性本部）としている。

●先行き明るい？それとも…

　超売り手市場を経験した新入社員だが、社会の先行きについてはどのように感じているのだろうか。
「世の中は、いろいろな面で今よりも良くなっていくだろう」が2007年の48.5％から42.9％に減少、
逆に「世の中は、いろいろな面で今よりも昔の方が良かった」が同44.1％から同48.1％に増加した。
「2007年秋あたりからのサブプライムローン問題、原油価格の高騰、インフレ懸念といった現象を受けて、これからの会社員生活が必ずしも順調とはいかない可能性を懸念している」（社会経済生産性本部）

前回に続き、時代の流れと共に変化する“新社会人の本音”をご紹介します。

●新入社員は“お気楽志向”？

　2008年入社の新入社員で「人並み以上に働きたい」という人は、2007年と比べ42.8％から38.5％に減少する一方で、「人並みで十分」は47.9％から51.9％に増加。
超氷河期（1995年?2002年※）と言われた2001年は「人並み以上が48.2％、「人並みで十分」が38.7％と、いずれも10ポイントほどの違いが出た。
「売り手市場を背景に、バブル期に見られたような、『お気楽志向』が浮上しているのかもしれない」（同）としている。
※バブル期、超氷河期の期間は社会経済生産性本部の発表によるもの。

「超売り手市場」「バブル期を超える空前の採用数」といった言葉が飛び交う中で、2008年入社の新入社員を対象にした調査結果が次々と発表されています。
これから数回にわたり、時代の流れと共に変化する“新社会人の本音”を様々な角度からご紹介します。

●仕事/私生活のバランス

　社会人生活を「仕事中心」に送ると答えた新入社員は、バブル期（1988年?1993年※）の4％を底に2006年は9.7％、2007年は9.6％、2008年は9.5％と10％前後を推移。
逆に「生活中心」という回答はバブル期の23％をピークに、2007年は10.6％、2008年は10.7％と10％ほどを推移していることが、非営利の財団法人「社会経済生産性本部」と社団法人「日本経済青年協議会」の調査で分かった。
ここ数年の傾向を見てみると、新入社員の「仕事中心」志向は上げ止まり、「生活中心」志向は下げ止まっているようだ。

※バブル期、超氷河期の期間は社会経済生産性本部の発表によるもの。

社会経済生産性本部と日本経済青年協議会はこのほど、今年度の新入社員を対象とした「働くことの意識」調査を発表した。
それによると、「思っていたよりも満足のいく就職ができた」とする回答が、前年比0．5ポイント増加の82．4％と高水準な結果となった。

また、「複数社から内定を得た」との回答は46．5％。
ともに、採用数がバブル期を上回る「超売り手市場」だった昨年の就職戦線を反映する結果となった。

　社会経済生産性本部と日本経済青年協議会は、2008年度入社の新入社員を対象にした「働くことの意識」調査の結果を発表、調査結果から、就職活動の情報源として企業ホームページの利用率が過去最高となったことが分かった。

　就職先を選択する際に利用した情報源として、最も回答の多かったものは「企業ホームページ」（85.7％）であった。
昭和44年から続くこの調査の結果全体で、企業ホームページの利用率が過去最高。
インターネット関連の情報源としては「インターネットの就職関連サイト」（80.6％）も3位と上位に食い込んだ。
昨年1位であった「会社説明会」（83.3％）は2位、「企業が用意した採用案内パンフレット」（77.3％）、「学校への求人」（53.6％）、「民間情報会社が発行する就職情報誌など」（46.6％）、「一般書籍（会社四季報や企業研究など）」（37.4％）が続く。

　調査対象者の中で、4年制大学卒の新入社員は、企業ホームページを利用したとの回答が93.6％、就職関連サイトは96.4％と、9割を超える高い率で就職活動にインターネットを利用していることが分かった。